本記事では、自己啓発の必要性とそのやり方について説明しています。
自己啓発が気になる方は必見です。
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■自己啓発とは投資の一つである
自己啓発とは、自分に対する投資であると言えます。
投資、という言葉には、株式や債券などに対する投資のイメージもありますが、広辞苑によれば、「投資とは将来を見込んで金銭を投資すること」を指すともされており、自己啓発は自分の将来に対する投資とも言えます。
昨今では、いわゆる「老後資金2,000万円問題」のような報道に見られるように、老後資金をどのように手当てするのかという観点から、様々な制度が紹介され、また、それらのプロモーションが実施されています。
これらを受け、制度としては少し前に導入されたものではありますが、NISAやIdecoのような長期積立投資に関心を持っている方もいるのではないでしょうか。
ですが、私は、将来に不安を感じている方こそ、自分に投資、すなわち自己啓発をすべきだと考えています。
つまり、自己啓発は自分の価値を高めることであり、自らの価値を高めることで、より高い収入を得る機会につなげるということです。
私がこれを重要だと考える理由は、一般的に労働による収入が人生における収入の大半を占めるとの考えによるものです。
単純計算はできませんが、国税庁が実施している「平成30年分民間給与実態統計調査結果について」によれば、「1年を通じて勤務した給与所得者の年間の平均給与は441万円」とされており、22歳（大学卒業）から60歳（定年）まで働いたと仮定すると、1億6,758万円の収入を得ることになります。
つまり、働くことができない場合、または平均的な収入を稼ぐことができない場合、生活保護などで一定の収入を得られる可能性はあるものの、大幅に収入が減ることになります。
この金額は、いわゆる金融商品などへの投資によって得られる金額よりもはるかに大きな金額になると想定されます。
そのため、自己啓発を通じ、自らが収入を得る力を身に着けておく必要があると考えます。
日本では欧米諸国と比べて解雇が少ないと言われています。
確かに、日本の法律上、余剰人員を解雇することは極めて難しく、複数の要件（人員整理を行う必要性があり、解雇者を選定した合理的な理由があることなど）を満たす必要があるとされています。
そのため、以前より転職の機会は増えていると言われてはいるものの、依然として終身雇用、すなわち入社から定年退職まで一つの会社で働くことが少なくありません。
だとすると、成績や能力によって多少の増減はあるものの、自己啓発を行わなくともその会社のルールに従って一定の給料が支払われることになり、生涯で得られる収入には大きな差が出ないとの考えをする方もいると思います。
ですが、複数の理由により、この考え方は危険だと言わざるを得ません。
まず、自分が所属する会社が定年退職まで存在しているでしょうか。
コロナの影響を受け、多数の老舗が破産しているという報道があるように、今まで数十年続いていた会社などであっても、今後数十年に渡って存続するという保証はどこにもありません。
また、自分の所属する会社が定年退職まで存続していたとしても、同じ収入を得られる保証はありません。
昨今の全日本空輸株式会社（ANA）に関する報道を見られた方も多いと思いますが、労働組合に対して年収3割削減が提示されたとされています。
ANAは就職先として人気が高く、年収も一般的な平均年収よりも高いとされていますが、そうした会社でもこれだけの待遇引き下げが検討されるように、どの会社でも待遇引き下げが起こり得るということを理解しておく必要があります（もちろん、待遇改善が行われる可能性もありますが）。
重要なのは、自分が所属している会社がなくなった時、または自分の所属している会社の待遇が引き下げられることになった時に、他の選択肢があるかどうかです。
すなわち、労働の対価（＝現在の給料）に見合った能力を持っていれば、収入を維持するために、他の会社に転職するという選択肢が出てきます。
実際に、不景気の際に早期退職を募集した結果、優秀な人材が多く退職し、会社に残ってほしかった人材ほど会社に残らなかった、という話を聞くこともあります。
また、優秀な人材であれば、会社側が引き留めるために待遇の見直しを行う可能性もあります。
自己啓発の方法
■方向性を考える
自己啓発が重要だと言っても、むやみに自己啓発をしても効果が薄い場合があります。
重要なのは、自分の価値を上げるためにどのような自己啓発が有益か考えることです。
例えば、20年間法律事務職をしてきた方が楽器を演奏する技術を身に着けたとしても、求人を行う立場の方から見れば、元の法律事務職の経歴だけを見てこの方の価値を評価するのではないでしょうか。
そのような場合では、自己啓発があまり自分の価値を高めることになってはいないと考えられます。
一方、同じ方が英語を勉強した場合、もしかすると英語での法律業務を担当できる可能性も出てきます。
その場合、求人を行う立場の方からすると、より魅力的な人材に見える可能性も少なくないのではないでしょうか。
とはいえ、ここでは収入に関する面から見た個人の価値に焦点を当てており、それ以外の面に目を向ければ、こうした努力を通じ、より豊かな生活を送ることができる可能性もありますので、上記のような努力を必ずしも否定するものではありません。
■自己啓発の具体例
とはいっても、具体的にどのような自己啓発をすればよいのか、迷われる方もいると思います。
特に、キャリアの短い方や、自身の専門性や目指すべき方向が決まっていない方などには、こうしたケースは少なくないかもしれません。
そこで、汎用性が高いと思われる選択肢を参考までに2つ提案したいと思います。
語学（特に英語）
昨今では国際化が進み、また、日本では人口が減少することが予想されていることもあり、海外への進出または海外企業との取引を考えている会社も少なくないと思われます。
そうした時に、外国語を使いこなすことができれば、より多くの選択肢が得られることになると思われます。
特にビジネスの世界では英語が使用されることが多いので、英語を学習することで自分の可能性を広げることができるのではないでしょうか。
場合によっては、日本以外で働くことも選択肢になるかもしれません。
日本ではTOEICが有名ですが、留学なども考えるのであれば、TOEFLやIELTSのような試験の受験を目標として勉強するのも一つの選択肢です。
IT技術
近年のテクノロジーの進歩はすさまじく、IT技術を理解しておくことで仕事の効率が効率することも少なくありません。
国家資格も複数存在し、また、WordやExcelを提供しているマイクロソフト社も試験を提供していますので、これらの試験の受験を目標とするのも一つの選択だと考えます。
まとめ
上述したように、自己啓発を適切に行うことで自分の価値を高めることができます。
今後、日本の人口が減少していくと予想されている中で、自らが人に必要とされる力を付けておくことは非常に重要なのではないでしょうか。
金融商品などに投資してリスクを避けることも一つの選択肢ではありますが、あくまでこれは金銭面に限った話であって、またそうした投資には、ほとんどの場合に一定程度のリスクが存在します。
それに対して、自分に対する投資は、自分の状況を踏まえて柔軟に対応できるものであって、また、一度身に着けた能力は簡単に失われるものではありません。
この記事を読まれた方が、少しでも将来の選択肢を増やすために、自己啓発を始めるきっかけとして頂ければ幸いです。